人材育成

東武鉄道では、「事業の社会的使命を認識し、組織の一員としての自覚を持ち、経営の高度化に即応して業務を完遂しうる知識、技能を備え、旺盛な創造力、実行力、そして責任感を持つ、たくましい人材を育成する」ことを教育目標としています。
　「人材は企業価値の源泉である」をモットーに創立時からの伝統をもとにしながらも、現在や将来の企業環境の変化に対応し、社会に貢献できる人材育成に力を入れています。具体的には、新入社員教育をはじめ各種階層別研修や社外への派遣研修などを計画的に実施するほか、通信教育などの教育メニューを活用し、主体的に学ぼうとする社員の成長を支援しています。

　2021年度は、新型コロナウイルス感染症への対応を行いつつ、教育方針である「安全文化の創造に向けた取組みの推進」「ニーズを先取りして、自ら考え、自ら行動する人材の育成と組織力の強化」に向けて、必要な教育を効率的に実施した。
　2022年度の教育方針は新たに「サステナビリティの浸透とダイバーシティの推進」を加えた３点を掲げ、利益の確保を通して事業を継続させるために前例にとらわれない改革精神をもって、業務の効率化推進と教育効果の向上を目指し、各部署における教育基本計画を策定する。

　「安全は東武グループすべての事業の根幹である」との信念のもと、さらなる安全管理体制向上のため、事故の芽・ヒヤリハットデータベースの分析結果を活用した気づきの更なる共有と深度化に加え、創意工夫・良好事例の共有によって安全のためのノウハウを継承していく。このほか、ブラインド訓練・職能横断訓練による異常時対応力の向上および自然災害や有事に備えた訓練による突発事象への対応力強化を図る。これらを通じ、安全文化の創造に向けた取組みを推進していく。

　新型コロナウイルス感染症を契機とした著しい事業環境の変化を機会として捉え、生活様式の多様化に伴う顧客ニーズの変化や、先端技術の進展に対応し、お客様へ提供するサービスの付加価値を高めるべく、感度が高く発想力が豊かな人材を育成する。さらに、前例にとらわれない挑戦心を有した人材を育成し、改革意識の向上を図ることで、経営体質の強化につなげていく。

　社会から求められる企業の姿が大きく変わったことを認識し、東武グループが事業を通じて利益を確保しつつ、地域社会とともに持続的に発展していくサステナビリティの考え方を浸透させ、意識改革を推進していく。
　また、女性の活躍等、多様な人材の能力を最大限活かし、様々な視点による事業展開から収益につなげていくため、ダイバーシティの意識向上を図っていく。